野球の解説に限らず、スポーツ関連の若手の解説者には甘口が多く、ベテランの解説者に辛口が多くなりがちだと思います。このあたりは何が原因なのか考えていきたいと思います。ここでもやはり日本のマスコミの、闇の部分が影響している疑いがあります。
きれいな空間で室内ゴルフを!ティーチングプロが簡単に見つけられる【マイゴル】球団を批判できない若手
若手はいつかは現場復帰を考えている、もしくはその可能性を残しておきたいという気持ちがあるので、球団批判などができないことが普通だと思います。解説者で食べていける人はOBの中で限られた人達で、その椅子はいつでも他のOBから狙われています。球団批判をすれば、コーチや球団職員などの野球に関わる仕事ができる可能性が減るのは当然の事なので、球団批判や、現職の首脳陣に対する批判は事実上できないというのが、本当のところでしょう。明らかにNPBや球団に落ち度があっても、そこを指摘しないのは自然な流れだと思います。
首脳陣も批判できない若手解説陣
現職の首脳陣がかつての先輩であれば、批判はできなくなります。上下関係が厳しい野球界ですから、それは当然の流れです。現場の首脳陣の批判イコール球団批判とも取られますので、将来の職にも関係します。
また、現在の首脳陣は明らかに球団から見れば、大切な人材です。次の監督候補などの特殊な場合を除いて、解説者は現職の首脳陣よりも球団にとっては大切ではありません。
ユーチューバーも忖度の塊
You Tubeは球団に忖度しなくて良いかと言えば、全くそんな事はありません。そもそも取材許可が出なければ、球団や選手から情報を得ることができません。個人的人脈で選手を出演させているように見えますが、必ず球団の許可は得ていると推測できますし、球団や首脳陣選手の批判などを行うことは、まず無理でしょう。鋭く食い込んで聞き出せない情報を得られるかと言えば、全くそんなことはないと思います。つまり現在の情報を赤裸々に出すことはできず、過去の話が中心になってしまうのはどこのYou Tubeチャンネルでも同じで、過去の生い立ちなどが中心となり、似たようなエピソードを繰り返すところが多い結果となってしまいます。
時々辞任直後のコーチが、暴露に近いような情報を出してきますが、かなりレアなケースでしょう。ではファンがそんな暴露ネタを欲しがるかと言えば、意見がわかれます。球団の姿勢や経営などについての暴露ならば、ファンとしても聞きたいことはありますが、選手の隠したい情報などを暴露しているのを見ると、少し荒んだ気持ちになってしまいます。暴露された選手の気持ちなどを考えると、あまり信用のおけないコーチなどは在籍していてほしくないと思うでしょう。そんなコーチがチームに入れば、優勝などはできないと思います。
You Tubeは発信している人の人柄がよく出ており、見る人の自由だとは思いますが、あまりにも下品な情報の発信は、個人的には疑問符がついてしまいます。
マスコミが球団を持つことの是非
日本ではマスコミが球団を持っています。そのため一流のマスコミは、規制がきついと言っていいと思います。テレビと新聞が日本の場合は密接に結びついていますので、情報統制が取れすぎてしまっている感があります。
選手のスキャンダルを執拗に追う必要はないと思いますが、すべての新聞やテレビが同じようにスキャンダルネタを避けている状況は、少し不健全に見えます。
球団を批判できるマスコミ
文春砲などと揶揄される向きもありますが、一流のマスコミに支配されていないメディアは、必要だと考えていいでしょう。そういったメディアが風穴を開けてくれなければ、某芸能事務所の問題も明るみに出なかったことを考えると、一流と言われるマスコミの不健全さは明らかです。ただそういったマスメディアは取材拒否にあっているはずで、その面では気の毒だと思います。
アメリカに比べて日本のマスコミは球団寄りであることは確かであり、情報の発信も偏っていると言わざるを得ません。
老害と言われることの多い解説者
かなり高齢のOBになると、忖度しないでも良い状況になり、辛口のコメントが出てくるようになるようです。特に首脳陣や選手に対する酷評が、目立つようになります。そんな高齢の解説者に対して、老害と見る向きもあるようですが、一つの意見として封印するべきではないと思います。ただそういった辛口の意見は、一流のマスコミにはあまり載らないので、安っぽく見えてしまい、本当の価値以下の評価がされることが多いと思います。
あまりに高齢になると、少し的外れになってしまうこともあるのですが、一流以外のマスコミは、存在価値を高めるためにも、情報を選べる立場にないのかもしれません。
何れにしても日本のマスコミは、偏った情報を発信する傾向が散見され、一方的な意見に染まらないように考えなければならないでしょう。
スポーツに限らず、日本のテレビと新聞が密接な関係にあり、その新聞は非上場であることが、この様な状況を作り出していると考えることもできます。放送法なども改正する必要があるのではと思います。