株式市場が日米で盛り上がっています。NYダウは史上最高値を更新しており、過熱気味の感があり、日経平均も年明けの急激な上昇でバブルの再来を疑う報道もあるようです。新NISAが始まり、いわゆる投資初心者である若い世代は、相場の上下に一喜一憂していると思います。こんな時どういう判断を若い世代はしたらいいのでしょうか？
株式投資の学校
売り時と煽るマスコミ
投資環境に関する報道は、新NISAによって資産形成に励む若い世代には無関係と言っていいと思います。もっといえば、短期の相場の波に左右されない投資方針を持ち、その方針からブレない姿勢を貫くことが、いちばん大切だと思います。資本主義の国や経済圏にいる限り、株式市場は成長していきます。日本のバブルを例にとって、成長しない例とするのはあまりに危険で、特異な例として考えたほうが良いでしょう。株式市場が成長しなかったのと同様に、賃金が上がらず、インフレが進行しなかったのは当然のことで、インフレが始まり賃金が上がるのであれば、株式市場が上昇するのは、当然の流れです。むしろ30年経っても最高値を更新できない、日経平均に問題があるのであり、過去30年の政策の誤りを考えなければならないことだと思います。短期に売買して利ざやを稼ぐプロの投資家以外は、短期の相場の上下で稼ぐのは難しく、淡々と小さな相場の波を受け入れるメンタルを鍛えるいい機会だと思うのが上策と考えます。
売買で得するのは国と証券会社
短期で売買をする場合、必ず得をした人と損をした人が存在します。短期で売買を繰り返す個人投資家で100％勝つことができる人は、相場の天才であり私はお目にかかったことはありません。株式相場の短期の上下で常に勝つことができるのは、手数料を稼ぐ証券会社と税金を取る国だけです。我々個人の投資家は勝率50％では負けてしまうのが現実で、売買を繰り返せば繰り返すほど、手数料と税金をとられる額が増えてしまいます。
ギャンブルでかならず勝つのは胴元で、それは公営競馬でも同じことです。JRAは25％ものテラ銭を抜いているので、ほとんどの人は負けてしまいます。かつては5分デラといわれていたように、５％が博打の胴元の取り分と言われていたので、それに比べてJRAのテラ銭がいかに高いかがわかります。
話が少しそれましたが、競馬に比べれば株式市場はまだ勝つ確率は高いと思いますが、それでもむやみな売り買いは、勝率を悪くします。
【投資の達人になる投資講座】
NISAは長期投資が基本
若い世代にとっての武器は、時間があることです。30年のスパンで見れば、ほとんどの株式市場は大きく上昇しています。失われた30年と言われた日本でさえ、市場最高値を伺いつつあります。そしてバブルの頃よりも遥かに企業実績は上であり、PBR1倍割れはその大きな指標の一つと言っていいでしょう。バブルの再来と言って恐怖心を煽るマスコミが一部に見られますが、若い世代は長期的視野に立って、どっしりと構えるメンタルを養ってもらいたいと思います。
相場が急落したらどうするか
年明けから順調に株式相場は推移しています。NISAを始めて利益が出ている人も珍しくはないはずです。長期投資の方針を持っていらっしゃる人は、ここで利益確定なんてことは考えていないでしょう。問題は相場が急落した時です。順調だった含み益が０になり、マイナスになった時、一番やってはいけないのが狼狽売りによる株式市場からの退場です。NISAを始めて大きな額を一括投資した人は少数派だと思いますが、少額であっても含み損を抱えると気分が下がります。不安にもなるでしょう。しかし、長期投資する上で一番大切なのは、含み損を抱えた時に、むしろ投資の好機と捉えて、淡々と長期投資を続けることです。ドルコスト法による積立投資のメリットは沢山ありますが、一番のメリットは相場の波にメンタルを壊さずに淡々と投資を続けられることです。少額から淡々と投資を続けていれば、たとえ相場が微増であっても、相場の上下によって含み益が出てきます。ある程度それを続ければ、相場の暴落にも耐えられる含み益とメンタルを獲得できることが、ドルコスト法によるメリットだと思います。
鋼のメンタルと経験がある人は少数派
こういった方は必ずいると思います。そういった方は独自の投資方法で大きな成功を収めるかもしれません。ただ、多くの若者は投資経験も少なく、本業があるため、相場で一喜一憂する余裕がないのが現状でしょう。NISAは本業での給与などから余裕資金で始める人が主な対象のはずで、本業に支障をきたすような投資方法はお勧めできません。
数学に強い人であればドルコスト法よりも一括投資が有利であると主張するかもしれません。しかし人間のやることにメンタルはつきものです。メンタルに不調をきたすような投資方法は、おすすめはできません。
個人個人で置かれた状況やメンタルの状況は違います。投資には勉強が必要です。今は様々な情報が溢れています。一人の人間の言うことを鵜呑みにするのではなく、幅広く情報を集めましょう。金融機関が必ず正しいことを言ってくれるとは限りません。
※投資は自己責任です。ご自身で考えて判断しましょう。
