日本球界とマスコミの危機感の無さに驚き、大谷翔平と山本由伸の契約

大谷翔平選手と山本由伸投手が、メジャー球団のドジャースと巨額の契約を結びました。大谷選手とは10年7億ドル、山本投手とは12年3億2500万ドルという超大型契約は、日本円に直すのがバカらしくなるほどの契約です。日本のいちプロ野球ファンとしては、大変喜ばしいことで二人が年俸に見合う活躍をして欲しいと願うばかりですが、送り出す側の日本プロ野球や、それを報道するマスコミの危機感の無さに、少し驚いてしまいました。

マスコミの不見識

マスコミの単純な報道には少しびっくりしてしまいます。朝から晩まで巨額契約のことや、大谷選手の愛犬、二人のレストランでの食事など、同じ様な内容を各局朝から晩まで垂れ流しているのには、呆れてしまいます。違う番組でコメンテーターがそれぞれ発言するのですが、どれもこれも似たような角度からのコメントで、これではテレビの視聴率も上がらないと妙に納得するものでした。

地上波の視聴者のレベルをどのレベルにおいているのか、とても興味があり、もしいつまでも高齢のテレビしか見ない層をターゲットにしているのならば、ネットなどでとことん深掘りした情報を入れている若い層には、見向きもされないのは当然のことだと思います。

このままの状態が続けば、テレビの制作側がターゲットとする視聴者のレベルについていけなくなり、超低レベルの情報番組しか制作できないようになった時が、報道や情報を発信するテレビの終焉ということになるのではないでしょうか?

日本プロ野球の危機

日本のプロ野球の選手のレベルは確実に上がっています。WBCやオリンピックなどの日本チームの活躍や、日本人メジャーリーガーの活躍がそれを証明してくれています。日本のトッププロは確実にメジャーリーガーレベルに達していると言っていいでしょう。それでは、日本の球団はどうでしょうか?資金力や規模などの面から、日本のプロ球団のレベルの低さは、明らかです。日本経済と同様に、昭和の時代からほとんど成長していないというのが本当のところでしょう。昭和の時代から変わったことと言えば、漸く親会社の庇護のもとから離れつつあり、独立採算が立つ所まで来ているというところではないでしょうか。

しかし、FA制度やテレビの放映権などは、運用の面で全く改善されず、既得権益を抱えた球団が改革を阻んでいるように見えます。

未だに支配下の枠を小さくしているので、8軍まであるメジャーと比べて、一部の球団の3軍までが精一杯というところに、やる気の無さが透けて見えます。

資金を投入してビジネスを大きくすることを極端に経営者が怖がるのは、一般企業の相似形と言えます。親会社が日本の伝統的企業で、守りの経営ばかりしていれば、子会社の球団も改革精神や攻めの姿勢がなくなり、少しずつ滅んでいくのは当然のことでしょう。

小さい細かいミスを突いて大きな事を指摘できない

今のマスコミを見ていると、スケールの小ささ、大局観の無さに呆れてしまいます。裏金問題も重要でしょうが、人によっては5年間で1000万円とかスケールが小さすぎるでしょう。裏金問題で言えばロッキード事件ですが、昭和の中期に5億円ですよ・・・。たまにロッキードやリクルート事件と比較した話が出ますが、あまりに小さすぎるでしょう。政治家もマスコミも。1000万円単位の裏金を厳しく取り締まることに反対はしませんが、そんな事は検察に任せておいて、昭和の時代から全くスケールの小さくなった日本を、舵取りしてきた人達に責任を取らせるほうが大切なのではないでしょうか。

小さくなった国会議員

少なくとも国会議員は、大所高所から日本のグランドデザインを語れる人になって欲しいと思います。小さな事をコツコツと、地元の皆さんと向き合ってなどというスケールの政治家は、せいぜい市会議員とか区議会議員のレベルで頑張ってください。

国防も国際情勢もわからない、経済の仕組みも理解できない、理想の日本像を語れない人は、国会議員になる必要が無いと思います。小選挙区制が議員のレベルを落としたという人もいますが、それ以前の問題でしょう。基礎能力のない人が集まるから、官僚の天下が続いてしまうのでしょう。学歴はなくとも、天下国家を語れる人のみが国会議員になるべきであり、地元に橋をかけるなんていう人は、県会議員のレベルで運動してください。そんなレベルに国会議員が首を突っ込むから、パワーバランスが崩れておかしなことが始まると思います。

マスコミの矮小化

マスコミが国家権力の監視を担うのであれば、もう少し高いレベルで監視してください。少なくとも、能力のない人を国会議員に担ぎ上げたりすることを阻止できないのでしょうか?経済政策に失敗した政治家には、責任を取って一定期間国会議員を退いていただくなど、せめて一般国民レベルの政治活動のチェックをして評価していただきたいと思います。そういった情報が各局から上がれば、我々国民も選挙に行ってだめな議員を落とし、良い議員を選びたいと思うのではないでしょうか。

支持率なんて曖昧なものではなくて、きちんと議員一人ひとりのパフォーマンスを数値化して評価してください。立法府の一員でありながら、何も法律を成立させられないような国会議員は要らないでしょう。

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